フィールド設置太陽光発電

土地活用として行う太陽光発電

2012年７月より固定価格買取制度がスタートしたことに伴い、遊休地などで行う太陽光発電事業が注目を集めています。

同制度を活用することで、太陽光発電システムで発電した電力を、購入するよりも高い価格で買い取ってもらうことができ今まで使用用途がなく放置されていた土地が収益を生み出す物件になる可能性が浮上してきたのです。

フィールド設置について

フィールド設置（野立て）に適した条件としては、概ね以下のような用地が挙げられます。

: 南の方角に面し、日差しを邪魔するものがない。
特に冬場は思いのほか影が伸びることもありますので、近隣の山や林の存在は注意が必要です。

: 土地の近くに電柱がなければ、送電線を持っていくために新たな電柱を建設する必要があり、その費用負担は基本的に発電事業者となります。付帯費用を抑えるため、電柱の有無は大事な要素です。

: 太陽光発電の投資回収を早めるには、初期費用を抑える必要があります。造成に費用がかかりすぎると、システム機器以外の費用負担が大きくなり、結果的に収益性が低くなります。平坦であまり手のかからない土地が発電所には向いています。

: 農地には太陽光発電システムを設置することが
出来ません。（農地転用は可）

太陽光発電所事業の留意点

フィールド設置で太陽光発電事業を行う上で重要なことは、付帯費用をいかに抑えるかという点です。屋根への設置とは違い、太陽光発電システム設置以外のところでコストが上がってしまうことが多く、条件を満たした土地というのは案外少ないことがわかります。

わかりやすい例を考えると、「近くに電柱が存在するかどうか」です。近くに電柱がなければ、最寄りの電柱に送電線を持っていかなければならず、新規の電柱設置が必要です。この場合、電柱の費用負担は基本的に発電事業者負担になってしまい、設置にはそれなりの時間を要するため、事業スタートが大幅に遅れることにもなりかねません。

また、土地造成に費用をかけすぎないということも重要です。起伏の険しい箇所が多い土地では造成工事が必要となります。農地利用を考えるのであれば土地自体は平坦なので整地費用はそれほどかかりませんが、太陽光発電事業で農地は認められていないので転用許可の申請が必要です。
これらのことに留意して、当該土地の事前調査は入念に行う必要があります。