利用用途が見つからず塩漬けとなっていた土地に、太陽光発電システムを設置する動きが活発化しています。
基本的に太陽光発電は日当たりの良い場所であればどこでも行えることから、方角や周囲の環境次第では放置せざるを得なかった土地も収益物件になる可能性を見込めるようになり、新たな土地活用としてにわかに注目を浴びるようになりました。
土地に設置する太陽光発電の特徴
太陽光発電に適している土地とは
フィールドに太陽光発電システムを導入する場合、最初に土地がどういった地目で登記されているかを確認しなければなりません。土地の地目には、宅地、雑種地、山林、原野などが挙げられますが、これらの場合は問題なく建設することが出来ます。
ただし、「田」や「畑」の場合は、農地転用の手続きを行わなければなりません。
太陽光発電に適している土地の条件として、以下のことがあげられます。
- 日射量が多く、日差しを遮る建造物や樹木がない 初期投資費用を早期回収し、売電収益を高めるには十分な発電量が必要です。
-
造成コスト、固定資産税が安い
土地が荒れている場合は、造成をしなければなりません。
投資回収期間を早めるためにも、造成にあまり多くのコストが掛からない方が望ましいでしょう。自治体によっては固定資産税を減免している場合があります。 -
電柱が近くにある
電柱までの電線や追加電柱は施主が負担することになっています。
また、近くに電柱がない場合は電柱を新設しなければなりません。
施工店選びが重要
システムインテグレーションによって性能をうまく引き出し、発電効率を高められるところがフィールド設置太陽光発電の大きな特長です。
いくら性能の良い太陽光パネルやパワーコンディショナーを選択したところで、システム設計が悪ければ意味がありません。
土地に太陽光発電システムを導入する場合、大量の太陽光パネルを何列かに分けて並べていきます。間隔次第では前列パネルの影が後列パネルに掛かったりする恐れがあるため、計算して設置しなければなりません。積雪地帯に設置する場合は、積もった雪がすべり落ちる角度などを考慮する必要があります。
発電量を多く得るためには、状況に応じて最適な設計プランを提案できる施工店を選択することが重要でしょう。
環境活動として
地球温暖化問題やヒートアイランド現象などの環境問題が年々深刻化しており、社会に対する責務として、各企業は環境活動や持続可能な社会の実現に取り組む事を義務付けられています。
環境に優しい太陽光発電システムを導入することで、対外に向けて企業の姿勢を強くアピールすることが出来ます。
節税対策として
グリーン投資減税の創設により、太陽光発電設備を取得した事業者は取得価格の全額を初年度に即時償却できるようになりました。
また、取得額の30％相当額を限度として償却できる特別償却や、中小企業者に限り基準取得価額（計算基礎となる価額）の7％相当額の税額控除などの税制優遇措置を受けられます。
- 使い道のない土地でも太陽光発電で有効活用
- 地目によって費用が変動する為、しっかり確認すること
- 土地での太陽光発電導入の実績がある施工店を探す
